マンションリフォームでできないことはある？できること・できないことまとめ

皆さんのなかで、マンションのリフォームを検討している方はいませんか？マンションのリフォームを行うにあたって、リフォームができる場所とできない場所はどのような違いがあるのか気になるかと思います。そこで今回は、マンションのリフォームでできないことやできることについて解説します。

もっと快適に！マンションのリフォームでできることは？

一般的にマンションのリフォームを行うことができるのは、専有部分のみになります。たとえば、内装の変更や水回りの交換、断熱性をアップさせる工事、コンセント数の増設工事に関するリフォームは、規約で制限されることが少ないため、リフォームを行うことができます。

では、どの程度手を加えてよいのか気になるところではないでしょうか。下記にて各項目別に解説します。

内装の変更

床や壁などはいわゆる専有部分になるため、基本的にはリフォームを行うことができるケースが多いです。しかし、管理規約によってはリフォームを行うこと自体が禁止となっている可能性もあるため、必ず管理規約を把握しておく必要があります。

また、マンションで住んでいる方の多くは、騒音に気をつけながら住んでいる方が多いと思います。たとえば、マンションの床材を変更するリフォームを行いたいとなった場合、リフォームを行うこと自体は可能ですが、管理規約で指定のフォローリング材などがあれば、指定のフローリング材以外でのリフォームは行えないため、注意が必要です。

水回りの交換

よく水回りのリフォームで依頼が多いのは、キッチンやトイレの場所を移動したいという依頼です。このような依頼を実現させるためには、床下の配管をどの程度まで動かすことができるのかがポイントになります。基本的に配管の移動に支障がなければそのままリフォームを進めることは可能ですが、いずれにせよ現場調査は必須です。

断熱性をアップさせる工事

築年数が浅いマンションの場合は断熱性がしっかりしている場合が多いですが、築年数が経過したマンションでは断熱性の低さが気になり、断熱のリフォームを希望される方は多いのではないでしょうか。

断熱リフォームでは、室内側から壁や床、天井に断熱材を入れます。壁紙などをすべてはがす必要がありますが、壁紙張替えのリフォームと一緒に行うことで効率的にリフォームを行うことができます。

コンセント数の増設工事

マンションにおいても、コンセント数の増設工事を行うことは可能です。ただし、戸建てと違いマンションでは、電気容量の上限があるため、管理会社などに確認をしてから工事を進めた方が安全といえます。

実は制約が多い？リフォームでできないこと

上記では、マンションのリフォームを行える場所について解説しました。ここからは、マンションのリフォームができない場所について解説します。

一般的には、サッシ、玄関ドアの交換や、パイプスペースの移動、バルコニーの変更、耐震性を上げるなどといったリフォームは原則行うことができないと考えていた方がよいでしょう。

マンションのリフォームを成功させるには？

ここまでマンションのリフォームをできる場所、できない場所について解説しましたが、一方でマンションのリフォームを成功させるためにはどうしたらよいのかの気になりますよね。最後に、マンションのリフォームを成功させるために注意することについて解説します。

管理規約やルールを把握しておく

まず、リフォーム成功に欠かせないのは管理会社などにマンションの管理規約についての確認を行うことです。管理規約によってそもそもリフォームの可否が決まってくるのでよく確認しておくことをおすすめします。

近隣住民への配慮を忘れずに

さらにマンションには多くの住人の方が住んでいて、生活スタイルもさまざまです。よってリフォームを行う時間も近隣住民に配慮する必要があります。

早めの資金調達をする

リフォーム費用をまかなうためにも早めに資金計画を立てておく必要があります。リフォームには思ったよりも高額な費用が発生してしまう可能性があります。資金計画がしっかりしていないと、妥協したリフォーム計画となり、あとになって後悔してしまう可能性があるので注意が必要です。

まとめ

今回は、マンションリフォームでできることやできないことについて解説しました。意外にもマンションにおいてのリフォームは制約が多く、リフォームできない場所も多くあります。一般的にはマンションの専有部分はリフォームが可能で、共有部分はリフォームができないといったケースが多いです。また、安全にリフォームを行う際は、マンションの管理規約を確認し、リフォームを行う際は近隣住民にも配慮した時間帯でリフォームの計画を組むなどの配慮が必要となります。もしマンションリフォームを考えている場合は、ひとりですべて解決しようとせずに、専門家へ相談することをおすすめします。